検索をすると、検索結果の一覧より先にAIがまとめた回答が表示される。そんな画面が当たり前になってきました。あわせて、調べものを検索ではなく生成AIへの質問で済ませる人も増えています。
こうした変化を受けて、「AI対策」という言葉を耳にする機会が増えました。これまでの検索エンジン対策(SEO)は不要になるのでしょうか。この記事では、何が変わり、何が変わっていないのかを整理します。
まず、何が起きているのか
大きな変化は二つあります。
一つは、検索結果の見た目が変わったことです。上部にAIによる要約が表示されるようになり、利用者はその回答だけで納得して、どのホームページも開かずに検索を終えることが増えました。検索順位が上がっても、以前ほど訪問数につながらないという現象が各所で報告されています。
もう一つは、検索そのものを使わない場面が生まれたことです。「近くで〇〇を頼める会社は」といった相談を、生成AIとの会話の中で済ませる使い方が広がっています。
つまり、ホームページが人の目に触れる経路が、検索結果一覧の一本道ではなくなったということです。
呼び方が乱立していますが、中身はほぼ同じ
この分野には、LLMO、GEO、AIOなど複数の呼び名があります。訳語や提唱者が違うだけで、指している内容は「生成AIの回答の中で、自社の情報が使われたり紹介されたりするようにすること」でほぼ共通しています。新しい言葉が出るたびに別の取り組みが必要になる、と考える必要はありません。
置き換わるのか — 土台は共通しています
結論から言えば、これまでの検索エンジン対策が不要になるわけではありません。理由は仕組みにあります。
生成AIが最新の情報を答えるとき、その多くは裏側で検索を行い、見つけたページの内容を読んで回答を組み立てています。つまり、検索で見つけられない情報は、AIにも見つけてもらえません。検索エンジンに正しく認識されていることが前提条件になっている、という構造です。
Google自身も、生成AIの機能に向けたホームページ側の準備について案内を公開していますが、そこで挙げられている内容は、読み手にとって有益な情報を書く、ページが正しく読み取れる状態にしておく、といった従来からの推奨と大きく変わりません。
変化として意識しておきたい点
土台は同じでも、力の入れどころは少し変わってきています。
質問と答えの形で書く AIは利用者の質問に答える形で情報を組み立てます。「よくある質問」のように、問いとその答えがはっきり分かれている書き方は、そのまま引用されやすくなります。
事実をページ内に明記する 対応エリア、営業時間、取り扱っている業務の範囲、料金の考え方といった基本的な情報が書かれていないと、AIは自社を候補として挙げようがありません。会社概要ページの充実は、地味ですが効果のある準備です。
自社にしか書けないことを書く どこにでもある一般論は、AIがすでに答えられます。実際に手がけた事例、現場で分かったこと、判断の基準といった一次情報のほうが、引用される理由になります。
他のホームページで名前が出ている状態をつくる 自社のホームページの中だけでなく、外部の紹介記事や地域の情報ページなどで会社名が言及されているかどうかも、情報の確からしさを判断する材料になります。
表記をそろえておく 会社名、サービス名、所在地の書き方が、ページごとにばらついていないかを確認します。表記が割れていると、同じ会社の情報として結び付けてもらいにくくなります。
中小企業が現実的に取り組める範囲
限られた時間と費用の中では、次の順で考えるのが現実的です。
- 会社概要・業務内容・対応エリアなど、基本情報を正確に、具体的に書く
- よくある質問をページとしてまとめる
- 実際の事例や、自社の経験に基づく記事を少しずつ増やす
- Google Search Consoleで、検索での表示状況を確認できるようにしておく
いずれも従来から言われてきたことばかりです。逆に言えば、これまで丁寧に取り組んできた会社ほど、AI検索の時代でも大きく困らない状況にあります。
成果の見方は変えておく
一つ変えたほうがよいのは、成果の測り方です。AIの回答内で自社が紹介されても、そこからの訪問が発生するとは限りません。訪問数だけを追っていると、実際には認知が広がっているのに数字が伸びない、という状態になります。
訪問数に加えて、問い合わせの件数や、その内容に変化があるかを見ておくと、実態をつかみやすくなります。
まとめ
AI対策は、これまでの検索エンジン対策に置き換わるものではなく、その上に積み重なるものです。土台となるのは、正確な情報を分かりやすく書き、検索エンジンに正しく読み取れる状態にしておくという、以前から変わらない部分です。
新しい用語が次々に生まれる分野ですが、慌てて何かを追加するより、自社の情報がきちんと書かれているかを見直すところから始めるのが確実だと考えています。
